私達が普段当たり前のように思っていることも、改めて問い直してみると実は良く分かっていないことに愕然とすることがあります。例えば、次の2つの質問はどうでしょうか。
Q1 「マネジメントって、何をしたらマネジメントしたことになるのでしょうか?」
Q2 「部長と課長の役割ってそれぞれ何でしょうか?何が違うのでしょうか?」
多くの管理職にこの質問を投げかけていますが、明快に答えられる人は驚く程少ないものです。
しかし、この質問にはっきりと答えられない限り、部長としてのマネジメント、課長としてのマネジメントが実際にやれるとは考えられません。どちらも分かっていそうで、実は多くの企業で曖昧にされている重要なテーマなのです。
弊社では平成元年の設立以来、このテーマを中心に管理職の育成に取り組んできました。それは、「部長、課長それぞれが自分の役割とマネジメントをロジカルにはっきりと理解し業績に直結する管理職になること」です。この間、弊社の2人のコンサルタントが支援してきた企業は400社以上、その社員の数は50,000人を超えています。
企業が業績を上げ続けるためには日々の維持管理業務を確実に回していくと同時に、環境の変化を理解しその変化に対応して自分たちも変化していくことが不可欠な要素となります。
環境変化に柔軟に対応できる組織になるためには、社員一人一人がそのための原理原則を学び、その原理原則に基づいた思考訓練、コミュニケーション訓練を行う必要があります。
弊社では、改善改革力、提案力、説得力を中心に思考力、コミュニケーション力の向上を図ります。
弊社では、さまざまなテーマについてご相談を受け、ご支援をしています。
以下、最近頂いたご相談の例をいくつか挙げてみます。
「今まで受身だったIT部門を自ら提案し社内をリードできるIT部門に変えたい(自動車メーカー)」
「中途採用者が多いため皆自我流のマネジメントをしている。組織として共通言語を持ちたい(フィナンシャル会社)」
「自由闊達な議論ができる組織になるよう、風土を変えたい(医療機器メーカー)」
「客先に長期常駐している技術者チームが顧客目線で付加価値の高い提言ができるようになりたい(IT企業)」
・成果に直結するマネジメントについて、ロジカルに分かりやすく解き明かします
・マネジメントやコミュニケーション・スキルについて、すべて同じ一貫した原理原則のもとで理解できます
・ケースを使ったグループディスカッションを豊富に取り入れ、気付きを大切にしています
・グループディスカッションが深まるよう、講師が演習中に適宜的確な問いかけを行います
例えば、あるエンジニアリング会社が研修実施6ヶ月後に行っている社内の追跡調査では、49名の受講者の100%、上司の97.4%が研修に効果があったと答えています。主なコメントをご紹介します。
【上司からのコメント】
「曖昧な顧客の期待値を具体化し、ゴールを明確にして、作業に取り組んでいた」
「期待通り成長し、リーダーシップを発揮している」
「研修で得られた知識を実践上の経験値として活かしている」
「プロジェクトをまとめ、推進していく能力が付いてきたと評価する」
【受講者からのコメント】
「プロジェクトリーダーとしての考え方や行動の仕方が身に付いた」
「講師の体験談を元にした講義や演習は、分かり易く、非常に良かった」
その他、多くのお客様から、「フェアブレインの研修を受けると、社員が変わる、良くなる」との声を頂戴しております。
○製薬会社 社内プロジェクトのマネジメントができる管理職の育成
○医療機器メーカー 職場改革リーダーの育成、組織風土改革
○広告代理店 プロジェクトマネジメントのレベルアップと社内での共通言語化
○レジャー開発会社 各種プロジェクトで成果を出すための方法論の理解
○IT会社 維持管理業務のマネジメントの改善・強化、仮説提案力
○WEBデザイン会社 プロジェクトマネジメントのレベルアップとマネジャーの意識改革
○家電メーカー 将来の女性管理職として業務改善を推進できる女性リーダーの育成
○家電部品メーカー 関係者を巻き込みながら業務改革ができる管理職候補の育成
○発電設備メーカー 部門運営改革の実践
○半導体メーカー 構造改革プロジェクトを実行できる若手管理職の育成
○鉄道会社 年度計画策定時の新規事業立案
○地方金融機関 年度計画策定時の新規事業立案
○電力会社 プロジェクト管理者のためのマネジメント能力向上
○旅行代理店 年度計画策定時の新規事業立案
○ガス会社 プロジェクトリーダーの育成
○自動車部品メーカー 管理者向けプロジェクトマネジメント能力の強化
○飲料メーカー 研究開発部門向け管理職のプロジェクトマネジメント能力強化
○医療機関 事務長向けプロジェクト立案能力の向上
○電子機器メーカー プロジェクトリーダーの育成
○生命保険会社 新任部長のマネジメント力強化
○運送会社 中堅社員の問題解決力と業務改善力の強化
○建築設計会社 プロジェクトマネジメント
○工事施工会社 プロジェクトマネジメント
○監査法人 業務分析
○スポーツ用品メーカー 自律型人材育成
その他